先の大戦での、日本軍人及び軍属戦没者は230万人、これは名古屋市の人口に匹敵する膨大な数ですが、その60%強は直接の戦闘ではなく、従軍中の病気などで命を落とす戦病死者と言われています。

　特に、食糧もない太平洋上の絶海の孤島のニューギニア、ソロモンの南西太平洋戦線は、大軍が送り込まれましたが完全に制空権を米軍に奪われているため敗走、小さな島々に残された大量の兵士に対し大本営は補給の手段も講じる事すらせずに、ただ「死守命令」を発令するだけ。24万6千人の死者中の8割近くが“名誉の戦死”ではなく、輸送軽視によるマラリアなどの戦病死か餓死でした。（激戦地のガタルカナル島は、“餓島”と言われました）1929年のジュネーブ条約で、投稿捕虜の権利は保障されているにもかかわらず、「生きて捕虜の辱めを受けず、死して罪過の汚名を残す事なかれ」（戦陣訓）と教え込まれていたので、敵への投降も許されるず、餓死を待つか、自決するだけでした。

　軍の指導者たちの無責任と愚劣さでこうした未来ある若者たちを死に追いやりました。その上で作られたのが平和主義を柱とした憲法です。安倍首相は今年の戦没者追悼式で「不戦の誓い」はいいながら歴代首相や天皇も触れた「過去の戦争の反省」を語ることはありませんでした。